食の未来｜2030年ごろ、3つのシナリオ

10年から15年くらい先には、食が劇的に変わっていると思われる。メインの軸は「食べるものが変わるかどうか」。今まで通り、ご飯やパン、肉を食べたいなら「遺伝子編集」という技術の導入が進むだろう。遺伝子編集が、遺伝子組み換えのような対立構造や、あるいは技術的な課題で停滞した時*1は、どうなるか。昆虫食という形で食べるものが変わるだろう。

サブの軸として「食べる量が変わる」という可能性はあるだろうか。人間は食物連鎖の頂点に立ち、人数は増え、より地球に負荷の高い食に変わっているが、もし人類が光合成をする力を得たとしたら。

メイン1：遺伝子編集が世界を救う

遺伝子編集あるいは合成生物学が急速に進化している。CRISPERやTALENといった遺伝子編集技術は、これまで必要だった熟練と長い試行錯誤の時間を、学生が1週間単位でできるハッカソンに変えた。

また、ビジネス環境も変わりつつある。遺伝子組み替え作物（GMO）は、米国の例で言えば、10年で100億円という大企業のみに許された戦略だった。対して、遺伝子編集について、少なくとも現時点では、農作物は規制対象になっていない。「品種改良を加速させただけ」という説明がなされている。結果、スタートアップが参入することが可能となった。

GMOは、モンサントのような潤沢な資本をもつ企業と、フィランソロピーの支援を受け、強い使命感を持つ研究者という二つのグループが牽引している。欧州を中心に、研究者や事業者は激しい社会的な圧力にさらされ、断念するケースも多い。

正面突破とステルス浸透

強いプレッシャーがある中、気候変動に負けないイネの再発明に挑んでいるのは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団からの援助を受けるカリフォルニア大学のパメラ・ロナルド教授。世界の人口の半数以上が主食とするイネの栽培地域は、貧困、かつ、気候変動の影響を大きく受ける。これまで開発されたSub1は、洪水で2週間以上水中に沈んでも生き残る遺伝子が組み込まれている。500万人以上の農民がSub1で作られた品種を育てている、

もう一方では、ニッチな付加価値から技術の実装を進めている。2017年に米農水省が、遺伝子編集された作物について「許認可を完全に免れることがある」としたのを受けて、例えば、スタートアップのカリクストが開発している大豆は、オリーブ油に近い油がとれるヘルシーさを売りにしようとしている。

f:id:kozatori7:20180724110903j:plain

技術は合理性や経済性だけでは普及しない。こうした「社会的意義」や「いつの間にか身近なものに」というアプローチで、近い将来「あたりまえ」になるのだろうか。

メイン2：お皿に虫はクレームではなくなる

「昔はお皿に虫が入っていると、店にクレームをつけたんだって」と話しながら昆虫を食べる日が来るのだろうか。注目すべきは、昆虫の圧倒的なパフォーマンスの良さ。

温室効果のガス排出については、牛の1000分の1以下。必要な餌や水については牛の5分の1。温暖化の要因で、メタン排出量が多い牛肉は注目が集まっている。近い将来、牛肉を食べることについては、社会的コストを勘案した形の税が課せられ、酒やタバコのような嗜好品になり、代替品が探求されるというのは、ありえない未来と言えるだろうか。

f:id:kozatori7:20180724111007j:plain — Image: Bloomberg

昆虫食については、机上の話ではなく、実践が進んでいる。IKEAのラボが、今年3月に発信したThe Fast food of the futureにおける昆虫を使ったバーガーやミートボールは話題になった*2。日本でも、パナソニックが未来を探索する100 BANCHで様々な昆虫食が試作・試食され、未来の食文化が構想されている*3。昆虫食は、世代が変わっていくにつれ、どんどん身近になるのかもしれない。